遠鉄のリフォーム[無料耐震診断]のご案内

遠鉄のリフォーム[無料耐震診断]のご案内
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「建物が古いから」と、わが家の耐震性能に目をつぶっていませんか?
既存住宅でも、「耐震リフォーム」によって現代レベルの安全性を実現することが可能です。
万一の大地震の時、住まいは命や財産を守るシェルターとなります。
まずは自宅の耐震性能を正しく把握して、安心して住める家へのステップを踏み出しましょう!

「わが家の耐震性能、大丈夫?」

昭和56年以前に建てられた家は要チェック!

日本の建築法令で初めて地震力をふまえた耐震基準が設けられたのは、今から90年以上昔の1924年(大正13年)のこと。関東大震災の翌年です。
それ以降も何度も大きな改正が行われ、1981年(昭和56年)の6月1日より施行された改正建築基準法において、いわゆる「新耐震基準」が示されました。この改正では、最低でも数十年に一度程度発生する震度5程度の地震に耐えることだけでなく、数百年に一度起こるとされる震度6から7程度の地震でも倒壊・崩壊せず、中にいる人の命を守ることのできる耐震性能を求めています。事実、「新耐震」が施行された後に、震度6以上の地震が何回か起きていますが、「新耐震」と「旧耐震」の家では、被害に大きな差があったことがわかっています。
 
もし、ご自宅の建築確認の許可日がわからない場合は、築年数と工期から逆算して1981年の6月1日以降に建築確認申請がされているかどうか確認してみましょう。

自分でやってみよう! わが家の耐震性CHECK! 遠州地方編

当てはまる項目をチェックして、最後に「結果を見る」ボタンを押してください。

遠鉄のリフォーム「無料耐震診断」

耐震診断士が、ご自宅を無料で診断します!

2018年の1月、政府は南海トラフで発生する巨大地震の発生確率を「今後30年で70%程度」から「70%から80%」へ引き上げました。あくまでも統計上の予測ですが、いつ発生するかわからないのが地震の最大の怖さですから、いち早い対策が必要です。 遠鉄のリフォームでも、「耐震診断士」の有資格者による「無料耐震診断」を行っておりますので、まだ耐震診断を受けたことのない方、ご自宅の耐震性に不安のある方は、ぜひお気軽にお問合せください。
遠鉄リフォームの無料耐震診断 4つの安心
遠鉄リフォームの無料耐震診断 4つの安心

遠鉄のリフォーム 耐震診断内容

耐震のプロが現地で診断します!

  1. 現地周辺調査

    電柱の傾きや河川の状況、道路のうねりなど周辺状況を確認。
  2. 建物外周の調査

    外壁のひびの有無、建物やブロック塀の傾きなどを調査。
  3. 基礎部の調査

    基礎の状態や形状、有筋無筋の確認など、多面的にチェック。
  4. 室内の調査

    床の歪み、打診による部材の確認、建付の状態などを確認。
  5. 小屋裏の調査

    筋交いや接合金物の位置・種類など、構造や部材を調査。
  6. 床下の調査

    基礎コンクリートの状態、シロアリ被害など。
建物や自宅の敷地といった直接的な要因に注意を奪われがちですが、真の「耐震性能」を判定するためには、周辺環境にも目を向け、総合的な視点で判断することが大切になります。だからこそ、専門知識を持った「耐震診断士」によるチェックをおすすめします。

無料耐震診断 お申込み受付中!
ご相談もお気軽にどうぞ

お問合せ・お申込みはフォームまたはお電話で。

予約フォーム

浜松住宅プラザ

営業時間:9:00~18:00 定休日:毎週水曜日

0120-215-150

耐震補強の流れ

Step01

お問合せご自宅の耐震性に不安がある、静岡県の「TOUKAI-0」プロジェクトで耐震補強が必要と診断された等、お気軽にご相談ください。

Step02

無料耐震診断図面または現地調査によって、簡易的に耐震性を評価します。窓や壁、基礎などから基本的な耐震性を調べ、「評点」を付与します。

Step03

プラン作成昭和56年5月以前の住宅や評点が1以下の場合、評点を引き上げる耐震補強を計画します。補助金を申請する場合は適合するプランを作成します。

Step04

お見積りご予算に応じた耐震補強のご相談も可能です。工期や費用を節約できる同時リフォームもおすすめです。

Step05

ご契約プラン内容、お見積りにご同意いただいてご契約となります。続いて工事期間や仮住まいのご紹介など具体的な打合せを行います。

Step06

改修図面作成工事に必要な改修図面を作成します。間取り変更などにより行政への申請が必要な場合は、遠鉄のリフォームが代行します。

Step07

着工専任の現場監督と経験豊かなスタッフが大切なお住まいをリフォームします。工期はさまざまですが、平均して2カ月くらいです。

Step08

完了工事箇所をご確認いただき、お引き渡しとなります。補助金申請を行う場合は、遠鉄のリフォームが「実績報告」を行います。

Step09

アフターフォロー工事完了後も、気になることがありましたらお気軽にご相談ください。なお、保証期間は工事内容や設備によって異なります。

耐震補強工事は、補助金が利用できる場合があります

政府が2013年に行った調査では、国内の木造住宅のうち、「耐震性あり」とされた建物の比率は約82%でした。これを2020年に95%まで引き上げるため、静岡県や各地の自治体が、耐震補強工事の補助金制度を設けています。お住まいの地域や住宅の条件、時期によって補助金の対象は異なりますので、お住まいの市町村のウェブサイト等を見てみましょう。ご不明な点がありましたら、遠鉄のリフォームまでお気軽にお問合せください。

耐震基準の歴史

大地震の教訓をバネに、日本の住宅建築技術は着実な進化を続けてきました。
ご自宅の建築時期と建築関連法規の移り変わりを照らし合わせてみましょう。
建築関係法規の移り変わり 主な地震
1923年   関東大震災(M7.9)
1924年 市街地建築物法施行規則に、初めて地震に関する記述が盛り込まれる  
1944年   東南海地震(M8.0)
1945年   三河地震(M7.1)
1946年   南海地震(M8.1)
1948年   福井地震(M7.1)
1950年 建築基準法制定。建築基準法施行令に耐震基準が規定される  
1968年   十勝沖地震(M7.9)
1971年 建築基準法施行令改正(旧耐震基準)  
1978年   宮城県沖地震(M7.4)
1981年 建築基準法施行令改正(新耐震基準/昭和56年基準)  
1995年 建築基準法改正。接合金物等の奨励 阪神・淡路大震災(M7.3) 
2000年 建築基準法及び同施行令改正。性能規定の概念を導入  
2003年   十勝沖地震(M8.0)
2004年   新潟県中越地震(M7.5)
2006年 改正耐震改修促進法施行  
2007年 構造計算適合性判定(ピアチェック)  
2011年   東日本大震災(M9.0)
2016年   熊本地震(M7.3)

遠鉄のリフォームの耐震補強事例

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