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V2Hとは?メリットやデメリット、導入にかかる費用を解説!

「電気代の節約になる」「災害時に重宝する」など、近年注目されているV2Hはご存じでしょうか?

V2Hは、電気自動車などのバッテリーを家庭用電源として活用できるシステムですが、詳しい内容はわからない人が多いかもしれません。

この記事ではV2Hの仕組みや、設置に伴うメリット・デメリットについて解説します。
導入費用や補助金制度についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。


 

V2Hとは?

V2Hとは、EV(電気自動車)やPHV(プラグインハイブリッド車)などに搭載されているバッテリーを、家庭用電源として使えるシステムです。
V2Hは「家→車」への一方向充電だけではなく「車→家」への電力供給も可能なため、EVのバッテリーを有効活用できるというメリットがあります。

EVやPHVのバッテリーに蓄積されている電気は「直流」ですが、一般家庭で使用する電気は「交流」です。
V2Hは、双方向で通電できるようにするための「電流変換」が主な役割であり、V2H機器本体に蓄電機能はありません。

 

EV車の普及率

V2Hが注目を集めている理由のひとつに、EV車の普及が挙げられます。
脱炭素社会の実現へ向けて、現在世界中で進められているのが「ガソリン車から電気自動車への移行」です。
日本ではまだガソリン車が主流で、2020年の新車販売台数におけるEV車が占める割合は約0.6%とそれほど高くはありません。
しかし「2050年カーボンニュートラルに伴う成長グリーン戦略」の中で、日本は「2035年までに乗用車新車販売で電動車100%を実現できるよう包括的な措置を講じる」と示しています。

V2Hは環境にやさしいだけではなく、家計にもやさしいシステムとして注目されています。
今後EV車が普及するにつれて、V2Hを導入する家庭も増えると予想されます。


 

V2H導入のメリット

V2Hを導入すると、次のようなメリットがあります。

 

メリット①EV・PHVの充電時間の短縮

V2H機器の充電速度は、家庭用200Vコンセントの倍速です。
充電時間が従来の半分で済むため「時間不足で十分な電力を蓄えられないかも」という心配がなくなります。

 

メリット②災害時の電気の確保

V2H機器があれば、車のバッテリーを蓄電池として使えます。
一般的な家庭用蓄電池の容量は約4~16kWhですが、EVやPHVのバッテリー容量は約10~60kWhと大容量です。
車種にもよりますが、停電時でも3~4日間はV2Hによる家庭への電力供給が可能です。

 

メリット③電気代の削減

V2Hの導入では、電気代の削減も魅力のひとつです。
電気代が安い深夜電力で充電をし、電気の使用量が多い日中にEVから家に給電すれば電気代のコストカットが期待できます。

 

メリット④太陽光発電の余剰電力を効率的に活用

太陽光発電を導入していれば、余剰電力をEVやPHVの充電に回せます。
これまで余剰電力を売電していた人も、FIT期間が終了すれば買取価格は大幅に減少してしまいます。
太陽光発電とV2Hを併用すれば、余った電力を効率的に活用できます。


 

V2H導入のデメリット

続いては、V2H導入のデメリットです。

 

デメリット①設置場所が限られる

EVへの充電は有線のため、V2H機器は車と家の近くに設置しなければなりません。
そのため「家と駐車場が離れている」「集合住宅に住んでいる」などの場合は、V2Hの導入は難しいでしょう。

 

デメリット②導入費用がかかる

V2Hシステムの導入には、まとまった初期費用が必要です。
メーカーや機器の性能にもよりますが、V2Hシステム導入にかかる費用の目安は、機器代・工事代込みで100万円前後になります。

V2Hの導入費用については、次で詳しく紹介します。


 

V2H導入の費用

V2H導入費の目安は、機器の本体価格が約90~100万円、設置費用が約30~40万円で総額120~140万円程度です。
V2H機器は「機種のタイプ」や「停電時の電力供給の方法」により金額が変わります。

 

機種のタイプ

V2H機器には「系統連系型」と「非系統連系型」の2タイプがあります。

系統連系型は「電力会社・太陽光発電・EVやPHV」のいずれの電気も、すべて同時に使用できます。
一方、非系統連系型の機器は、使える電気系統が1つに限定されます。
そのためEVから家へ給電している間は、電力会社などからの電気供給が受けられません。

 

停電時の電力供給の方法

V2H機器には「特定負荷型」と「全負荷型」があります。

特定負荷型は、停電時に使う電気回路を予め特定する必要があります。
そのため停電時には、冷蔵庫や照明機器は使えるが、エアコンやIH調理器は使えないといったケースが出てきます。

一方全負荷型は、停電時でも家中のすべての電気回路に給電可能です。
停電中も、いつもと同じように家の電気を使いたい人におすすめです。


 

V2H導入時に利用できる補助金制度【2022年版】

ここでは、V2H導入に利用できる補助金制度について紹介します。

 

クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金    

「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」は、令和3年より開始された補助金制度です。
環境性能に優れ、かつ災害時の非常用電源として活用できる車両の購入のほか、充電インフラ整備に対して支給されます。
令和3年11月26日以降に、新車新規登録(登録車)された車が補助金の対象です。

補助の対象となる事業は、次の3つです。


1.EV・PHV・FCV(燃料電池自動車)の導入事業

EV・PHV・FCVの購入費の一部を補助します。

【補助上限額】
 ・EV:上限60万円(軽電気自動車は上限40万円)
 ・PHV:上限40万円
 ・FCV:上限225万円
 ・超小型モビリティ:定額20万円(個人)、定額30万円(サービスユース)
※車両の給電機能の種類により補助金額は変わります。


2.EV・PHV向けの充電インフラ整備事業

EV・PHVに充電するための設備の購入費及び、工事費の一部を補助します。


3.水素充てんインフラ整備事業

FCVなどに水素を供給する設備の整備費及び、FCV導入に係る活動費の一部を補助します。
補助金の対象者は、事業内容により個人・地方公共団体など異なります。
「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」についての詳細は、下記の経済産業省HPを参考にしてください。
参考:経済産業省「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」

 

DP補助金

DP補助金は、市場の電力が枯渇したり、逆に無駄な余剰電力が発生したりしないように、電気の使い方を最適化するための実証実験に対して支払われる補助金です。

今後EVが急速に普及すると、例えば仕事から帰宅した夕方以降などに、EVへの充電が集中することが考えられます。
同時間帯に電力需要が集中すると電力は枯渇し、電気の市場価格が高騰する可能性があります。

このような事態を避けるために行う、実証実験参加のための補助金が「DP補助金」です。
電力会社が新たな電力メニューを提供することで、充電の時間帯をずらしてくれる人がどれだけいるか、また電力枯渇の抑制や電気代の節約に繋がるかどうかを検証します。

【補助金の額】
 ・実証協力金として6万円
 ・V2H機器購入費用の2分の1(上限75万円)
 ・V2H機器設置費用(上限40万円)※法人は上限95万円


【補助金の条件】
 ・EV、PHV、PHEVのいずれかを所有
 ・対象のDP電力プランへの切り替え(2ヶ月間)
 ・V2H機器は一般社団法人次世代自動車センターもしくはSiiに登録された指定モデルに限る

実証実験に参加してDP補助金を受けるためには、電力会社の切り替えが必須です。
電力会社のプランによっては解約手数料が発生することもあるため、現在の契約内容を確認しましょう。


 

まとめ

V2Hは、EVやPHVのバッテリーを家庭用電源として使えるシステムです。
V2Hを導入すると多くのメリットがある一方で、設置場所や費用に関連するデメリットもあります。

V2Hの導入に当たっては、費用負担を軽減するための補助金制度が設けられています。
V2H導入についてお考えなら、実績豊富な信頼できる会社に相談しましょう。


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